行政の皆様にとっては、民間委託機関との連携による文化行政を推進するためには、管理者の立場としても、常にアップデートされたコンテンツプロデュースのノウハウをキャッチすることが不可欠です。
この「プロデューサーズ・ラボ」は音楽を中心とするライブエンタテインメントの経験者たちによる日本ではじめての、地域プロデューサー育成サポートプロジェクトです。
プロジェクトメンバーの池田隆一と高橋俊憲によるアリーナの運営、そしてライブエンターテインメントのあゆみについての書き下ろし。
「アリーナがプロデューサーになる時代」のヒントが詰まった一冊。
2022年12月下旬よりアマゾンや全国の本屋さんで発売します。
代表取締役 池田隆一
1964年福岡生まれ、1982年西福岡高校卒業。1987年早稲田大学卒業後、メーカー勤務を経て1990年ぴあ入社。数多くの公共ホールでのコンサートの企画開発や東京オペラシティコンサートホール、新国立劇場他のチケッティングマネジメントを担当し、1998年からインターネットチケッティングの事業開発部門長。
2001年より電通勤務。主にドキュメンタリーを中心にテレビ番組の企画開発を行い、マリナーズのイチローと取り組んだ対談番組企画と並行して出版化した「イチロー262のメッセージ」シリーズ（ぴあ社刊）は50万部を超えるベストセラーに。2010年WOWOWに出向し事業担当局長。2012年より電通に帰任し映画プロデュース部長として「永遠の０」（東宝）やジブリ作品等の大型作品に関わってきた。ラジオ企画事業開発部長を最後に2017年独立し株式会社NOWHERE代表取締役。
高橋俊憲 株式会社電通 アリーナ室長
1990年東北大学卒業。同年電通入社。営業、マーケティング部門を経て事業開発に携わる。2022年アリーナ室長に就任。PFI、PPP事業が推進され始めたことで公設の施設での民間運営、コンテンツ開発に取組んできた。特にアリーナ・スタジアム、ホールなどの文教施設の整備計画において運営視点での設計、事業計画を初期段階から検討するスキーム作りを行政やシンクタンクと具体化してきた。
また、街なか再開発の賑わい作りとしてのべニュー開発が増えてきており、アリーナ等の運営事業だけでなく「街づくり」「エリアマネジメント」「エリアブランディング」などコンテンツ基点でスキームを提案、随時実施予定。
◇㈱YOKOHAMA文体・取締役 ◇㈱東京有明アリーナ・取締役 ◇㈱SAGAサンシャインフォレスト・取締役
◇東京国際フォーラム・出資担当、他ライブコンテンツ事業投資担当。日本マーケティング協会、日本CFO協会所属、日本ライティングコーディネート協会認定コーディネーター。
大木怜 ハットソング代表
1981年生まれ。ビートルズと70年代フォークに感化され音楽の世界へ。大学時代には自身のバンドでの演奏活動を行う傍ら、地元である千葉県我孫子市に“地元の若者によるエンターテイメント見本市”の企画を提案し、来場者数千人規模のイベントを実現させる。自治体との共同コンテンツ開発となった同イベントでは地域振興とエンタテイメントを結びつけるノウハウを習得。この経験が本格的に音楽ビジネスの世界に入るきっかけとなり、2008年、TULIPの財津和夫の事務所に就職。楽曲制作、レコーディング、コンサートツアー企画運営、メディア戦略構築等、アーティストの活動をあらゆる方面でサポートしてきた。約13年間同事務所に勤務した後、2021年に独立。財津和夫と構想した、既成の業界常識に捉われずに自由に作品を発表できるオリジナルレーベル「hutsong」を運営する一方、引き続きTULIP、財津和夫の活動をサポートするなど多方面に音楽事業を展開している。
毎熊秀実 ベアーズオン株式会社 代表取締役
1966年長崎市生まれ。日刊工業新聞社事業局にて、世界エネルギー会議併設展示会(1995年)他、晴海展示場〜東京ビッグサイト・幕張メッセ等で開催される各種産業見本市の企画・運営に従事する傍ら独学でシステム設計、プログラミングを習得。
1997年ぴあ株式会社入社。チケットぴあの販売システムの開発マネジメントに長年携わる他、劇場、スタジアム向けシステムやFIFA World Cup 2002日韓大会のシステムコンサルティング・サポートに従事。プロ野球、Jリーグ各クラブを始めとする各種プロスポーツリーグにおけるチケット販売システム構築プロジェクトに多数参画。プロジェクトリーダーとしてのシステム開発マネジメントが本業であるが、実際のプログラミングも多数行い、多くの大規模イベントを支えてきた。
2015年大規模イベントのチケッティングサポート、開発を行うベアーズオン株式会社設立。エンターテインメントチケット販売において特徴的に発生する、負荷集中、ファンクラブ等特定ユーザーへの特殊販売、転売対策、クレジット不正利用対策など幅広い経験を有する。